株式会社シーラベル(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:渡辺敬吾)は、BtoBマーケティング支援企業9社と共同で行った『BtoBサービスサイト運用・改善実態調査2025』の結果を発表しました。この調査では、BtoBサービスサイトの運用実態と、そこから見えてくる課題や成功のポイントを明らかにしました。(有効回答数105)
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BtoBサービスサイト運用・改善実態調査概要
株式会社シーラベルが主体となり、BtoBマーケティング支援企業9社が共同で、国内のBtoB企業におけるサービスサイトの運用・改善に関する大規模な実態調査を実施しました 。本調査は、BtoBビジネスを展開する企業のマーケティング担当者などを対象に行われ、105件の有効回答を得ています 。
調査内容は、多くの企業が実施している施策や重視する指標(KPI)、サイトの構造設計、コンテンツ戦略、リード獲得方法の実態など、多岐にわたります 。具体的には、特に重視する指標として「コンバージョン数/率」が最多であること 、最も効果の大きいサイト改善施策は「CTAボタンの数・内容の見直し」であること 、SEO対策では「内部リンク構造の最適化」が最も効果を実感されていること などが明らかになっています。この調査を通じて、BtoB企業のWebサイトにおけるトラフィックとリード獲得の現状、組織体制、マーケティングツールの活用状況から、今後の施策の方向性までを多角的に把握することができます。
公式ページURL | https://clabel.jp/kyousou/research_report/10/?prvcode=e7222cf1-1792-4b77-a48a-6d2d69341438 |
公開日時 | 2025年8月7日(木) |
費用 | 無料 |
対象者 | BtoBビジネス展開をしている企業のマーケティング責任者、Web担当者 |
内容 | 多くの企業が実施している施策と特に注力している施策の傾向、BtoB企業が重視している指標(PV、UU、CVRなど)、サイト構造とナビゲーション設計の傾向、コンテンツ戦略の実態、フォーム設計とリード獲得の方法、サイト改善施策の効果、SEO対策の実施状況と効果、マーケティングツールの活用状況、トラフィックとリード獲得の現状、新たに注目されている施策や技術の普及状況、従来型の施策から新しい施策へのシフト傾向、組織体制 |
ダウンロード方法 | お申し込み情報を下記のフォームにご記載いただくとダウンロードできます。 https://clabel.jp/kyousou/research_report/10/?prvcode=e7222cf1-1792-4b77-a48a-6d2d69341438 |
BtoBサービスサイト運用・改善実態調査の主な調査結果
1.約4割が自社サイト運用を「うまくいっていない」と回答。特に製造業では6割弱が課題感。
自社Webサイトの運用評価について、「あまりうまくいっていない」(29.9%)、「全くうまくいっていない」(9.3%)を合わせて約4割の企業が課題を感じていることが明らかになりました 。業種別に見ると、特に製造業では58.8%が「うまくいっていない」と回答しており、他業種に比べてWebサイト運用における課題感が強いことが伺えます 。
2. サイト運用の課題、1位は「コンテンツ制作のアイデアや人材不足」。
Webサイトの運用や体制における課題では、「コンテンツ制作のアイデア・人材が不足している」が43.0%で最多となりました 。次いで「運用・更新の社内リソースが不足している」(41.1%)、「WEB改善の知識・ノウハウが足りない」(40.2%)と続き、多くの企業でリソース不足がサイト運用の障壁となっている実態が浮き彫りになりました 。
3. サイト改善で「効果があった施策」1位は、CTAボタンの見直し。
実施して効果が大きかったサイト改善施策では、「CTAボタンの数・内容の見直し」が23.4%で最多となりました 。次いで「サービストップのキーメッセージを変更」(16.8%)が続き、ユーザーのアクションに直結する箇所の改善が、サイト全体の成果向上に繋がりやすいことが示唆されました 。
4. SEOで最も効果があったのは「内部リンク構造の最適化」。
実施して効果が大きかったSEO施策では、「内部リンク構造の最適化」が15.0%で最多となりました 。サイト運用が「うまくいっている」層ではこの数値が36.8%に上り、その効果を強く実感していることがわかります 。多くの企業が実施している「HTTPS化(SSL対応)」の効果実感は2.8%に留まり、実施率の高さと効果の大きさが必ずしも比例しない実態が明らかになりました 。
5. 今後、外部に依頼したい領域は「コンテンツ制作」と「SEO」。
外部パートナーへの依頼について、今後「より外注・委託を増やしたい領域」として最も多く挙がったのは「コンテンツ制作」と「SEO」で、ともに15.9%でした 。専門的なノウハウや工数が必要な領域において、外部リソースの活用を検討する企業が増えている傾向が見られます。
レポートの前提条件について
調査目的 | 国内BtoBビジネス企業におけるBtoBサービスサイトの運用・改善の実態を明らかにし、今後のマーケティング施策の改善に役立てること 。 |
調査手法 | インターネット調査 |
調査対象者 | 企業のマーケティング部門に所属、または所属企業でマーケティング関連業務に関与している方 。 |
有効回答数 | 105人 |
調査期間 | 2025年5月28日~2025年6月30日 |
主催企業
株式会社シーラベル
調査協力企業一覧
共催企業:株式会社GIG、クラウドサーカス株式会社、株式会社Piece to Peace、株式会社ベーシック、株式会社ニュートラルワークス、株式会社CINC、ナイル株式会社、株式会社Speee
●お問い合わせ先
株式会社シーラベル
https://marketing.clabel.jp/contact/
株式会社シーラベルについて
代表取締役 | 渡辺敬吾 |
設立 | 2019年10月30日 |
事業内容 | マーケティング部代行サービス「マーカス」
ITツール選定の無料コンシェルジュ「DXの窓口」 DX事例プラットフォーム「シーラベル」 |
企業HP | https://clabel.co.jp/ |