【シーラベル主催/17社共同調査】マーケターの声が示す2026年の次の一手「BtoBマーケティング実態調査2026」アンケート回答を開始

株式会社シーラベル（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：渡辺敬吾）は、BtoBマーケティング支援のリーディングカンパニー16社と共同で、BtoBビジネスを展開する企業のマーケティング担当者を対象とした『BtoBマーケティング実態調査2026』を2025年11月19日（水）より開始することをお知らせいたします。

特設サイトURL：https://clabel.jp/kyousou/research_report/14/?prvcode=13fd3b6c-2139-4048-a936-b338ba3bd87a

1. 調査実施の背景と目的

近年、BtoBマーケティングを取り巻く環境は急速に変化しており、特にテクノロジーの進化（AI活用）や、限られたリソースの中で成果を最大化する費用対効果（CPA）の明確化が企業にとって喫緊の課題となっています。
前回（2025年版）の調査でも、「チームリソースの不足」「マーケティング戦略の不足」「メンバーのスキル・経験不足」などが主な課題として浮き彫りになりました。
そこで本調査では、BtoBマーケティングの最新トレンドと、2026年に向けた企業の戦略的な取り組みを明らかにすることで、業界全体のさらなる発展と、各社が次に注力すべき「打ち手」の明確化に貢献することを目的とします。

2. 「BtoBマーケティング実態調査2026」 概要

3. 本調査で明らかになること

本調査結果では、BtoBマーケティングにおける「現在の実態」と「2026年に向けた戦略意向」を、以下の4つの主要なテーマから深く掘り下げて明らかにします。

1. 費用対効果（ROI）に基づく成果の実態
【リード獲得の採算性】 各施策におけるリード1件当たりの獲得費用（CPA）から、費用対効果の高い「勝ちパターン」を特定。
【戦略と課題】 企業が特に注力した施策と、成果を阻む具体的な課題（リソース、スキル、戦略など）の明確化。
【運用トレンド】 実際に成果が出ている新規リード獲得施策と、効果的なメールマーケティングの配信頻度など、具体的な運用実態。

2. 2026年の戦略的方向性とリソース配分
【投資トレンド】 2026年に拡大・縮小したいマーケティング施策の意向に基づく、次年度の予算配分トレンドの予測。
【注力テーマ】 企業が2026年に最も注力して取り組みたいことや注目しているテーマ。
【組織体制】 マーケティング部門の人数と年間予算の相関関係から見る組織の規模感と戦略的な関連性。

3. 最新テクノロジーと外部リソースの活用戦略
【AIの実効性】 BtoBマーケティングにおけるAI活用の現状と、それがもたらす具体的な効果（成果）に関するデータ分析。
【ツール活用動向】 現在利用中のマーケティングツール、および2026年の新規導入・活用意向から把握するテクノロジートレンド。
【外部連携】 2026年に外部委託を増やしていきたい業務など、外部リソース活用における明確な戦略変化。

4. コンテンツ戦略の重点領域
2026年に強化・注力していきたいコンテンツの種類と優先順位。

4. アンケート回答者への特典

アンケートにご協力いただいた方全員に、調査結果をまとめた詳細レポートを、一般公開に先駆け先行配布いたします。
レポートでは、単純集計データに加え、成果を上げている企業の特徴的な取り組みや投資判断の基準など、戦略立案に直結する情報を盛り込む予定です。

＜お問い合わせ先＞
株式会社シーラベル
https://marketing.clabel.jp/contact/

主催企業：株式会社シーラベル
共催企業：富士フイルムビジネスイノベーション株式会社, 株式会社 シャコウ, 株式会社LOOV, 株式会社Digital Arrow Partners, 株式会社スイセイ, 株式会社マイナビ, 株式会社CINC, エキサイト株式会社, 株式会社ベーシック, 株式会社シャノン, 株式会社PLAN-B, アイティメディア株式会社, 株式会社イプロス, 株式会社マツリカ, 株式会社ネオマーケティング, 株式会社Piece to Peace(順不同)

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